５.省エネルギー対策（温熱環境）
概要
住宅室内で冬期に暖かく夏期に涼しく過ごしたいとするのは自然な要求ですが、そのためには室内の温度を適切に制御することが重要な課題となります。
このとき、できる限りエネルギーの使用量を削減しつつ暖冷房を行うために、住宅の構造躯体の断熱措置などに十分な工夫を講じることが必要です。
なお、石油などの化石燃料により生み出されるエネルギーの使用を抑制することは、地球規模での環境問題としてきわめて重要な温室効果ガスの発生抑制を図る観点からも、必要な措置と考えられます。
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住宅室内の温度を適切に制御するための方法にはさまざまな方法が考えられますが、ここでは一般的な方法である暖冷房を想定し、構造躯体の断熱化等によって使用するエネルギーがどれだけ削減できるかを考慮しています。
- 5-1 温熱環境（省エネルギー対策等級）
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- 暖房器具に使用するエネルギーの削減のための断熱化等による対策の程度を表示します（等級４〜1）。
- 等級は、下記のように、省エネルギー基準に基づいて判断します。
- 等級４：平成11 年に制定された基準（通称「11年基準」）に適合する程度のエネルギー削減が得られる対策を講じた住宅
- 等級３：平成４年に制定された基準（通称「4年基準」）に適合する程度のエネルギー削減を得られる対策を講じた住宅
- 等級２：昭和55 年に制定された基準（通称「55年基準」）に適合する程度のエネルギー削減を得られる対策を講じた住宅
- 等級1：その他
ただし、南北に長い日本では、地域によって気象条件が異なるため、下記の６地域に分けて表示します。
- 1 地域 北海道など
- 2 地域 北東北など
- 3 地域 南東北など
- 4 地域 関東、東海、近畿、中国、四国、北九州など
- 5 地域 九州など
- 6 地域 沖縄など
詳しくは、「住宅・すまいｗｅｂ」（（社）住宅生産団体連合会の運営）のホームページに掲載されています。
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